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これでは技術が育たない


Best weekend ever: tons of free TV showsを見ていてつくづく思う事があった。

米国には本当に様々なテレビ番組配信サービスが立ち上がっており、それらが独自の技術を育み、さらに広告技術の発展も促されている。
例えば、インターネットで動画を配信するのは、普通にやるなら難しい事はない。だが、テレビや映画は何万ものユーザに見せないと、その配信に対するコストにペイするだけの収入が得られないから、効率のよい配信技術といったものが必要となってくる。

つまり、P2Pとか動画関連広告表示技術など、こうした領域の技術はしのぎを削っているのである。

単なる(と言っては大変失礼だが)テレビ番組制作会社(非テレビ局)も、独自性をもって、先の配信サービスにオリジナルコンテンツを流し、それで収益を得られる可能性を追求している。テレビ局の下請けだけでなく、オリジナリティなのである。

そうした競合ひしめく環境で、肝心のテレビ局も負けずに秋の勝利を目指して、時局の色を出していく。もちろん、テレビ放映の広告費とは別に、インターネットでの配信で広告費を頂く算段である。


米ネットワークテレビの新しいネット戦略(2007年秋編)

アメリカでは、秋の新番組シーズンを迎え、ネットワークテレビは、さまざまなネット戦略を打ち出している。
立ち上がりのこの時期に、どれだけユーザーを獲得できるか、によって勝負が決まってしまうため、各社ともこれまでのネット戦略をさらにブラッシュアップしてきている。

こうして見ると、日本のテレビ局が著作権を盾にインターネットの世界とは断絶している現状を見た場合、著作権は確かに重要なので著作権料などは確実に入らないといけないが、それ以上に心配なのは、技術が全く育たないという事である。

インターネットの基本的な技術領域は、全てといっても過言でないほど、米国の技術が先行している。ブロードバンドがどうしたとか、携帯ではどうしたとか、米国の上辺のデータで比べて何か言っても全然意味はない。

日本が競合する技術を持った方がいいとか何とか言うつもりもないのだが、要するに、技術というのは積み重ねる事でさらなる有効性を生むものと、実用化して実用ノウハウを積み重ねるものなどがある。そうしたものが根っこから生えないわけで、その先がないのである。

恐らく技術の事など考えた事もないレベルで、テレビコンテンツの保護が行われているのだろうが、次には、ビジネス面でそれらを刺激したい。




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