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新聞自身が気がつかないコモデティ化


インターネットの隆盛で新聞の存在が変わりつつある。欧米はともかくとして、日本では信頼できるメディアであるという位置づけは堅持されている。それはあくまで「新聞」というメディア、つまり紙媒体であるという場合においてである。

これがインターネットとなると、様々なニュースソースの1つという扱いとなってしまい、ニュースソースとしての重要性や信頼性は別のものとなる。ある程度の信頼性は担保されているだろう、という歴史的な信頼性だけが差別化要因となってやしないか?と思っている。
例えば、ここの(ある意味で)悲惨な例として、毎日新聞が挙げられる。


毎日新聞社は英文サイト「毎日デイリーニューズ」(Mainichi Daily News)上のコーナー「WaiWai」で、「日本の女子高生はファーストフードで性的狂乱状態」など低俗な記事を長年にわたって配信し、ネット上で批判の声が上がっていた。
<中略>
これがネット上の炎上に油を注ぐ格好となり、毎日新聞社のほか、毎日新聞および毎日jpに広告を載せている大口の広告主へも抗議、問い合わせが電話やメールで寄せられることとなった。
「毎日jp」が自社広告だらけに、ネット上に深いつめ跡残る

昨今の社会全体がヒステリックな反応を加速させてしまっているが、この毎日新聞の状況ともなると単なるヒステリックでは済まない。インターネットの単なる炎上では済まなくなってきている。

だが、一方で毎日jp側も問題のあった「WaiWai」を痕跡なく削除した上で、責任者の処分後に昇進させている。昇進自体は事前に決まっていたのだろうが、時期が時期だけに、インターネットのメディアの態度としては、あまりに稚拙過ぎた。つまり、すべてがオープンの元にある事に気づいていないという点がインターネットメディアとしては致命傷となったわけだ。

こうした一連の経緯を見ていると、インターネット上では常にメディアであろうが、フラットな視点に置かれているという事に驚かされる。特定の掲示板ユーザだけがこうした視点なのではなく、ブログを初めとした「個人メディア台頭時代」の象徴なのかも知れない。

お隣の国では、さらにものすごい事になっている。韓国では連日のデモが起きている事は、日本のメディアも報じているが、それが韓国のインターネットを中心とした「市井のメディア」が中心となっていて、伝統的な新聞メディアは「対抗する手段さえ」持てない状況になっているようだ。


ろうそく集会の焦点は次第に牛肉問題から現政権批判に移り、さらに3大新聞の購読中止の呼びかけ、3紙に広告を出している企業の商品不買運動へと広がっていった。記者協会によると、広告主不買運動の影響で3紙の新規広告出稿は大幅に減少し、なかには60~70%も減ったという説もある。3紙への広告掲載を見合わせた食品メーカーは株価が上昇し、DAUMコミュニティーを中心にそのメーカーの商品をオンラインで共同購入する運動まで起きている。3紙にとって広告主不買運動の発生源であるDAUMを容認できない段階まで事態が深刻化したのである。
<中略>
 韓国の新聞はすべての記事と写真をリアルタイムでポータルに提供し、1997年以降の全記事をポータルから検索できるようにしている。その時点で、すでに権力はポータルに渡ってしまったのかもしれない。ユーザーは新聞社1社の記事だけでなく、すべての記事を見比べることができるポータルが断然利用しやすいからポータルでニュースを見るのだ。
 時代が変われば、ニュースの消費の仕方も変わる。こうしたユーザーの視点に立たない限り、こじれた問題はきっと解決しないだろう。
ニュースは誰のもの?韓国ポータル大手と3大新聞の戦い

引用前半の部分だけ読むと、同じ新聞メディア出身のインターネット分野において、インターネットユーザによる不買運動に巻き込まれてしまった感じがする。

事の本質はそんなに簡単ではないだろう。
時代を振り返る時期に来たときに、この時代を「インターネットと新聞のパワーバランス」という観点で、新聞メディアの自身に対する認識はともかく、インターネットを中心とした市民自身は、新聞はニュースソースの1つになった、という分岐点なのかも知れないと思った。



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アット・ニフティストア

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